創業直後及び事業が軌道に乗った後の数字予測を立てます。
予測しなければならない項目を羅列しますと以下のとおりです。
- 売上高
- 売上原価（仕入高）
- 人件費
- 家賃
- 支払い利息
- その他
- 経費合計
- 利益
上記項目ひとつひとつの内訳や予測根拠は別途項目を分けて詳細を記載する必要がありますが、予測数字だけを表にしておくと、日本政策金融公庫の担当者も一目で大体どの程度の数字予測（売上＆仕入予測・経費＆利益見込）を立てているのかがわかります。
予測は「創業当初」と「軌道に乗った後」で比較できるように、それぞれ記載して下さい。
単純に利益が大きければ良い計画という訳ではありませんので、過大評価した数字予測にならないように気をつけてください。創業当初は、少ない利益（或いは赤字）であっても、軌道に乗った後はそこそこ利益が捻出できるようになった・・・という程度の計画であっても問題ありません。（予測でずっと赤字を計上される方はいらっしゃらないでしょうが）
実際の事業がどうなるかは誰にもわからないわけではありますが、過大でなく、過少でもなく、現実に近い未来が見えている事が大切です。
日本政策金融公庫の担当者は必ず、「実際はどうなるであろうか？」という点を厳しくチェックしますので、夢物語のような事業計画とならないように注意しましょう。
